ボンジュール、ムッシュー プレジデント!

先日、私はパリにいた。寒く、雨がちで、風が強かったが、我々の受けた歓迎の温かさは、これ以上ないものだった。

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Threat Intelligence Portal:より深い解析のために

この記事が万人向けでないことは重々承知している。95%の人々にとっては何の役にも立たないことだろう。ただ、残る5%の人々に関しては、1週間の(そして週末の)労働を大幅に簡素化できる可能性を秘めている。何が言いたいかと言うと、サイバーセキュリティのプロ—SOCチーム、組織に属さないリサーチャー、探求心のある技術者—である皆さんに、我々からちょっとしたお知らせがある。当社のキツツキたち(マルウェアアナリストの愛称)やGReATのメンバーが、サイバー脅威に関する調査研究レポートを世に送り出すため日常的に利用しているツール「Threat Intelligence Portal」のライトバージョンが、無料で誰でも利用できるようになった。すぐにでもブックマークすることをお勧めしたいと思う。

Threat Intelligence Portal(脅威インテリジェンスポータル)は、過剰に広範な業務に携わる現代のサイバーセキュリティエキスパートが抱える2つの主な問題を解決する。第1に「疑わしいファイルが数百もあるが、どれから手を付けるべきだ?」 問題。第2に「よし、このファイルは感染していないとウイルス対策製品が言っている。で、次のファイルはどうだろう?」問題だ。

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グローバルイノベーター TOP 100

私のブログをよくご覧になっている方は、私が時にあまり目立たない(だからといって重要でないわけではない)ビジネス上の成功について書いているのをご存じだろう。それは当社の特許に関連する内容であり、サイバー世界の悪だけでなく、技術の進歩を妨げるばかりである特許トロールに対する戦いにおいてこれらが我々をいかに助けてくれたかについての内容である。

私は「成功」と書いたが、ここに最新の情報がある。当社はロシア企業として初めてDerwent Top 100 Global Innovatorsに選ばれた。

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SOC 2監査を無事完了

昨年発表したとおり、Global Transparency Initiativeの取り組みの一環として、当社では第三者機関によるSOC 2監査を実施する計画を進めていた。そして、ついにこのたび、監査が成功裏に完了したことを発表できる運びとなった。簡単なことではなかった。多くの社員による多くの労力が求められた。しかし、いまやすべてが過去のものだ。皆がやり遂げたことを誇らしく思う。

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シンガポール、インターポール

単なる旅行者としてシンガポールを訪れることができたら、どんなに素晴らしいだろうか。1週間滞在し、この街を歩き回れたら…。しかし、今回はそうはいかなかった。工作-仕事-arbeiten、会議-プレゼン-また会議、また別のwork-trabajo-労働、さまざまな言語で展開される駆け足の滞在だ。それはこんな感じだった…。

Starmus Festivalの翌朝に目覚め、つかの間の平穏は夢見ることしかできないのだと実感する。うだるように暑いスイスから(意識を取り戻すことがないままに)向かう先は、同じように暑いシンガポール。「Interpol World 2019」が開催されるのだ。国際刑事警察機構(インターポール)の加盟国の政府機関、非政府機関、民間企業が一堂に会するイベントだ。

私は、法執行機関と民間のサイバーセキュリティ企業が国際的に協調していくことの重要性について多くを語った。サイバー犯罪には地理的境界は関係ない。だからこそ、行動を共にして戦う必要がある。このところ「共に」の部分で世界的な問題が少々あるというだけのことだ。したがって、国際協力を目指して現実に進行中の取り組みは、黄金にも匹敵する重みがある。そして、我々は長年インターポールと連携してきたことを誇りに思う。我々は2014年以来の戦略的パートナーであり、初めての協定を結び、サイバー犯罪対策部門であるIGCI(Interpol Global Complex for Innovation)のDigital Crime Centerの開設を支援した。このセンターは、インターポールが行う捜査の技術面を担当する。

そして7月3日、シンガポールでKasperskyとインターポールは、この協定を5年間延長することに合意した。

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暗黒面のサイバー関連ニュース – サイバースペースの偽善、Miraiに気をつけろ、GCHQが見ている、BlueKeepを押さえ込め

やあ皆さん!

まずは嬉しいニュースから始めよう。

「最も多くテストされ、最も多く賞を獲得」– 今もなお。

先日、定評ある第三者評価機関AV-Comparativesが毎年恒例の調査結果を発表した。2018年末に実施されたこの調査は、世界各地の3,000人を対象に行われた。19ある質問項目のうち1つが、「主に使用しているPC向けマルウェア対策セキュリティ製品は?」というものだった。欧州、アジア、中南米で1位になったのは、どのブランドだろうか?そう、Kだ!北米では2位だった(一時的な現象に違いない)。欧州ではさらに、スマートフォンで最もよく使用されているセキュリティ製品に選ばれた。また個人向けでも法人向けセキュリティ製品としても、利用者からの製品テストの要望が多い企業のランキングで、当社がトップになった。素晴らしい!我々はテストを好んで受けるが、その理由がこれでお分かりだろう。なお、当社製品が受けた第三者評価機関によるテストやレビューについては、こちらに詳細を掲載している。

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あの豚が帰ってきた!

昔々、そのまた昔、我々にはペットの豚がいた。本物の豚ではない。名前もない。ただ、その叫び声が有名になった。Kaspersky Labの製品を初期の頃から使っている人は、何の話かピンときたことだろう。比較的最近使い始めた皆さんのために、事情をご説明しよう…

サイバー古代たる1990年代のこと、我々は自社のアンチウイルス製品に、ある機能を追加した。ウイルスを検知したとき、豚の悲鳴が上がるようにしたのだ!これは、賛否両論だった。

出典

やがて、どういうわけか、この豚の悲鳴は姿を消してしまった。奇しくも同時期に、タスクトレイに表示される「K」アイコンが、もっとモダンで分かりやすいシンボルに置き換わった。

さて、いくつかの企業には熱心なファンがいるが(当社の場合は公式ファンクラブがある)、当社も例外ではない。そのファンの多くが、「あの豚を返して!」「タスクバーの”K”はどこへ行ってしまったのか?」と何年にもわたり我々に訴えてきていた。

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当社のリブランディングについて

こんな言葉を聞いたことがある。「人生には、しばしば変化を加える必要がある。つまらなくなってしまわないように」

KL、いやKaspersky Labでは、物事が陳腐化することはなかった。常に、そして急速に、変化を続けるこの業界では。それでも、時には立ち止まり、他人の目で自らを見つめ直し、やがて来たることに思いを巡らし、状況に応じて企業イメージに少々の変化を加えることには、価値がある。では、この叙情的なイントロに続いて、当社のリブランディングを公式に発表すると共に、そこに至る経緯をお伝えしたい。

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カスペルスキー製品に搭載のエミュレーターテクノロジー

コンピューターウイルスがなぜ単に「ウイルス」と呼ばれているのか、不思議に思ったことはないだろうか。実のところ、やや誤解を招きかねないが、ウイルスという言葉は現在「あらゆるタイプの悪意あるプログラム」または「コンピューターに何らかの悪影響を及ぼすプログラムを表す」のに使われている。ちなみに、引用したのは当社のエンサイクロペディアにある表現だ。

ただし(引き続きエンサイクロペディアを引用する)、「厳密に言えば、ウイルスとは、プログラムコードのうち、複製して」拡散するものを指す。インフルエンザウイルスなどの生物学的なウイルスがそうであるように。

不思議なことに、そのように定義されたウイルスたちは、何年も前に消滅してしまった。最近の悪意あるプログラムは、複製することはそれほどないが、コンピューターからデータを盗み出したり、データを完全消去したりするという誠に厄介な機能を持っている。トロイの木馬がその一例だ。とはいえ今でも、「コンピューターセキュリティの技術」と聞いて何を思い浮かべるかと尋ねられたら、大方の人は、実験用の白衣化学化学防護服に身を包んだ科学者が試験管を手にして危険物を隔離しようとしている様子を想像するのではないだろうか。実際には、生物学上のウイルスを処理するときにしかそんな場面は必要ないのだが。

つまりこういうことだ。コンピューターウイルスは死滅した。しかし、ウイルスの検知と「駆除」(これもまた微生物学から持ち込まれたおかしな表現だ!)に使用されていた分析の手法は現在も有効であり、開発が続けられている。そして今でも、最新のウイルスマルウェアとの戦いに大きく貢献している。そのような「昔ながらの」テクノロジーの1つに、エミュレーターがある。

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変動する地政学的な地雷原を行く5年

※本記事は、2017914日付けのForbes寄稿記事の転載です

「暗い部屋で黒い猫を見つけるのはとても難しい。猫がいない場合は特にそうだ」
– 古代の金言(一般に孔子の言葉だと言われている)

5年ほど前から、Kaspersky Labは少数メディアによる集中砲火を浴びてきた。これらの不当な報道では、当社が政府機関との間に倫理に反するひそかなつながりを持っている、当社が米国の国家安全保障にとって脅威となりうる、当社の米国事業はうまく行っていない、などとされている。5年にわたる調査報道、臆測、伝聞、噂、公開データの操作匿名情報提供者からの情報、陰謀論、そして作り事だ。5年経った今、どれほどの証拠と具体的な事実が見つかっただろうか?ただの1つもなし、ゼロ、無だ!

政治がニュースを利用して事実を作っても誰も得をしない

そして残念なことに先日、米国政府機関から連邦機関の民生部門に対し、当社製品の使用を停止せよとの指令が発せられた。幸いなのは、当社の北米事業において米国政府機関に対する売上が大きな割合を占めていないことだろう。よって、残念であるものの、我々としては今後も主たる顧客基盤である法人および個人の顧客を保護することに注力していく所存だ。

なぜこのような事態になっているのか、という疑問をお持ちだろうか。

これまで繰り返し述べてきたように、前述のような偽りの報道を裏付ける証拠はない。Kaspersky Labはいかなる政府とも不適切なつながりを持っていないからだ。

ある意味では、それほどの長期にわたる綿密な調査が行われてもなお、何ら不都合な事実が見つかっておらず、かえって透明性に向けての当社の真摯な取り組みが裏付けられていることを感謝している。当社の顧客やパートナーは直接に承知していることだが、透明性と信頼は20年の実績を持つ当社の事業の要であり、この基本原則は今後も、どのような地政学的な緊張や不正確な報道があろうとも、変わることはない。

地政学的な議論に真実は必要ない。何の証拠もなくとも最初から非難すべき標的は決まっているのだ

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